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2021/03/09 <ほけんリーグブログ>高額療養費制度があれば「医療費は10万円以内で済む」は本当??

『「高額療養費制度があれば、医療費は10万円以内に収まる。」そのため、医療保険は不要だと言う意見がネット上にはたくさんあります。それって本当なんでしょうか?』

そう言ったご質問をいただくことが最近多くなってきたように思います。
それだけ情報をネット経由で仕入れておられる人が多くなっているという事でしょうね。
ですが、結論を先に言うと、必ずしもそうとは言い切れません。

高額療養費制度とは

この制度についてざっくりとお伝えすると、医療機関や薬局などで支払った月当たりのお金が一定額(自己負担限度額)を超えた場合に、その差額が支給されるといった制度です。(先進医療費や入院時の食事代、差額ベッド代など、対象とならないものもあります。)

高額療養費制度は年収区分に応じて自己負担限度額が設定されており、それを超える部分については負担しなくて良いという制度です。

おそらく多くの方は年収370万円〜770万円(区分ウ)のところを見て「10万円」と言っているのでしょうね。

区分については下図をご覧ください。

一見、正しく聞こえるこの「10万円説」ですが、大きな見落としがあります。

・月跨ぎの入院等の場合

高額療養費制度は月当たりの医療費の自己負担限度額を定めているため、月を跨ぐような入院があった場合はそれぞれの月毎に限度額が適用になるため支払額は単一の月と比べると増えてしまいます。また、基本的に入院の時期は選べません。

・別の医療機関等にかかっている場合

高額療養費制度をざっくりと理解する際に盲点になっていることが多いのですが、高額療養費の対象となる自己負担額は、受診者別、医療機関別、入院・通院別で21,000円以上のものが対象となるため、この条件に該当せず高額療養費の対象とならないケースは多くあります。

その他にも職業や入院の理由によっては収入の目減りリスクも考えられます。特にフリーランス、個人事業主の方や歩合給でお仕事をされている方はその影響を受けやすいかと思います。

まとめ

ネットを活用して簡単にたくさんの情報に触れることができるようになって久しいですが、こと保険や金融商品について巷に溢れる情報はプロが発信をしていないことがほとんどです。(コンプライアンスの観点で僕たちには同様の発信はできません。)

高額療養費制度は優れた制度である事は間違いありませんが、その制度をうまく活用されると良いかと思いますが、ご自身の置かれる立場によって医療保険の要否は変わると思いますので、短絡的にその要否を判断されないようにしていただければと思います。

弊社では、高額療養費制度等を熟知したプロ保険選手が多数在籍しており、医療保険等の見直しの相談を多数お受けしております。相談は無料ですので、ぜひお申込みください。

最後までお読みいただき有難うございました。

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